未成年でも契約できる格安SIMを比較

通話プラン+支払い手数料

LinksMateは支払い手数料が330円（税込）であるものと仮定しています。小容量プランが安いのはロケットモバイルとpovo2.0で、大容量プランが安いのは楽天モバイルです。楽天モバイルなら使い放題でも月額3278円（税込）です。

SMSプラン+支払い手数料

5GBプラン以下はロケットモバイルが安く、7GBプラン以上はLinksMateが安いです。ロケットモバイルのau回線がドコモ回線よりも安いのはなぜかというと、au回線だとSMSオプションが無料になるからです。

データプラン+支払い手数料

1GBプラン以下はロケットモバイルが安く、2GBプラン以上はLinksMateが安いです。全体的にはLinksMateの安さが際立っています。povo2.0は利用開始時に指定されたトッピングを購入する必要があるため、注意が必要です。

割引

楽天モバイルには支払いによってポイントがたまるサービスがあります。ロケットモバイルは利用開始月の基本料金が無料です。

回線

楽天モバイルは楽天回線です。ロケットモバイルはドコモ回線とau回線とソフトバンク回線が選択できます。LinksMateはドコモ回線です。povo2.0はau回線です。J:COM MOBILEはau回線です。

データ通信

楽天モバイルは通信容量が使い放題です。楽天回線エリアだけでなく、パートナー回線エリアも対象です。ロケットモバイルはバースト転送、通信容量繰り越し、通信容量追加に対応しています。

音声通話

楽天モバイルはRakuten Linkというアプリで発信すれば、国内通話がかけ放題になります。ロケットモバイルにはプレフィックス番号による通話料金の割引がありませんが、かけ放題オプションがあります。

支払い方法

未成年でもクレジットカード以外で支払いができる格安SIMばかりです。楽天モバイルはデビットカードや口座振替で支払いができます。ロケットモバイルはデビットカードで支払いができます。

サポート

楽天モバイルには電話と遠隔操作によるサポートオプションがあります。J:COM MOBILEにはそれらに加えて自宅訪問によるサポートオプションもあります。UQ mobileは店舗でサポートが受けられます。

手続き

すべて未成年でも契約できる格安SIMです。楽天モバイルに年齢制限はありません。ロケットモバイルは13歳から契約できます。LinksMateは14歳から契約できます。povo2.0は13歳から契約できます。

保護者の同意が得られないときの対策

未成年でも契約できる格安SIMがあるとはいえ、保護者の同意が得られなければ仕方がありません。もし保護者の同意が得られないときにはどうすればいいのか考えてみましょう。

親が子供にスマートフォンを与えたがらないのにはたいてい何かしら理由があるものです。まずはその理由を聞き出し、交渉の余地がありそうなら説得を試みることにしましょう。

格安SIMというものが怪しいとかうさんくさいと思われているなら、それがNTTグループやKDDIグループなどの大企業も取り扱っている信頼の置けるサービスであることを先に知ってもらう必要があります。

お金が掛かるのではないかと思われているなら、格安SIMは基本料金が安く、場合によっては端末を買い替える必要もないことを説明してあげてください。むしろお金を節約できるものなのだと分かってもらいましょう。

インターネットの健全性や安全性が問題視されているなら、有害なサイトやアプリをフィルタリングするアプリをスマートフォンにインストールして保護者に管理してもらうことを提案するのもよさそうです。

ここまでして保護者の同意が得られなければ、もはや未成年でも契約できる格安SIMはあきらめるしかありません。残された道は保護者の許可なしに現金で購入できるプリペイドSIMを利用することくらいです。

保護者の同意を得たことをMVNOに証明する方法

格安SIMを未成年者が契約しようと思ったら、基本的には保護者の同意を得る必要があります。もちろん保護者の同意を得るだけでなく、そのことをMVNOに何らかの形で証明しなければなりません。

保護者の同意をMVNOに証明する方法は格安SIMによって異なり、郵送で届け出をしなければならないものもあれば、ウェブで届け出ができるようになっているものもあります。

郵送での届け出は手間が掛かります。わざわざ書類を取り寄せ、保護者に必要事項を記入してもらい、返送しなければなりません。もちろん利用開始までにはそれなりの期間を要します。

ウェブでの届け出ならそれほど手間は掛からず、書類のやりとりに時間を取られることもありません。同意書を印刷したり撮影したりしてアップロードするのは面倒ですが、書類を取り寄せて返送するよりはずっとましです。

このようにウェブで届け出ができるようになっている格安SIMは決して多くありませんが、それだけに貴重な存在です。格安SIMを急いで手に入れたいときに重宝します。

念のため忠告しておきますが、保護者の同意を得ていないのにもかかわらず、保護者の同意を得ているかのような虚偽の届け出をしてはいけません。それは法的にも道義的にも許されないことです。

もし虚偽の届け出をしたことが発覚すれば、格安SIMを強制的に解約させられてしまうこともあり得ます。ほんの少しの手間を惜しんでそのようなリスクを負うことは懸命な判断とはいえません。

格安SIMは保護者名義で支払いできるか

未成年の定義が20歳未満だったころは、未成年者でも18歳以上であればクレジットカードを取得できました。しかし未成年の定義が18歳未満に引き下げられ、もはや未成年者がクレジットカードを取得するのは困難になりました。

未成年者が本人名義のクレジットカードで支払いをするのが事実上不可能なら、保護者名義のクレジットカードで支払いをするのはどうでしょうか。それが可能なら本人名義のクレジットカードは不要になります。

私の知る限りでは未成年でも契約できる格安SIMの中にこの条件を満たすものはほとんどありません。まったくないわけではありませんが、MVNOの格安SIMにはあまり見られないのが現状です。

契約名義人と支払い名義人が異なると、支払いの遅延などの問題が生じたときに話がややこしくなりがちです。MVNOとしてはただでさえ人手が足りないのにそんな面倒事を抱え込みたくはないのでしょう。

いっそ格安SIMの契約名義人を保護者にすれば支払い名義人も保護者になりますが、未成年でも契約できる格安SIMを探しているにもかかわらず契約名義人を保護者にすることは本末転倒です。

どうしても格安SIMの契約名義人を未成年者にしたければ、デビットカードや口座振替で支払いができる格安SIMにするといいでしょう。クレジットカードと違ってデビットカードや銀行口座にはそこまで厳しい審査がないからです。

格安SIMは学生証で本人確認できるか

音声通話機能付きの格安SIMを契約するに当たっては、携帯電話不正利用防止法に基づく本人確認のために、それぞれのMVNOが指定する本人確認書類をアップロードするなどして提出しなければなりません。

本人確認書類とは、運転免許証、パスポート、住民基本台帳カード、マイナンバーカード、在留カード、特別永住者証明書、届出避難証明書、身体障害者手帳、精神障害者保健福祉手帳、療育手帳などです。

未成年者は身分証明書と呼べるものを学生証くらいしか持っていないことがよくあります。もし学生証が格安SIMの本人確認書類として利用できるなら、こんなに都合のいいことはありません。

しかし学生証は官公庁が発行したものではない上に、その多くは生年月日や住所も記載されておらず、本人確認書類としての要件を満たしていません。よって本人確認書類としては利用できないことがほとんどです。

ざっと調べてみたところ、学生証に加えて補助書類も提出すれば本人確認書類として認められる格安SIMはありましたが、学生証のみで本人確認書類として認められる格安SIMはありませんでした。

未成年でも契約できる格安SIMの本人確認を学生証のみで済ませようとするのはあきらめ、運転免許証などを用意することを考えるべきです。何かしら用意できるものがあるはずです。

格安SIMに学割はあるか

スマートフォンのキャンペーンといえば学生割引、いわゆる学割です。これは学生を主な対象として基本料金の割引や通信容量の増量などを適用するキャリアの施策で、もはや春の風物詩になっています。

未成年でも契約できる格安SIMにこのような学割キャンペーンはあまり多くありません。そもそも未成年でも契約できる格安SIMが少ないことを思うと、MVNOはキャリアほど学生の取り込みに力を入れていないのでしょう。

キャリアのサブブランドでは、商戦期に学割キャンペーンが実施されることもあります。しかし他の格安SIMには、そのような動きはあまり見られません。

それでは格安SIMは学生に向かないのかというと、そんなこともありません。学割があろうとなかろうと、一般的にはキャリアよりも格安SIMの方が基本料金が安いことに変わりはないからです。

むしろ格安SIMはお金がない学生にこそ向いています。未成年でも契約できる格安SIMがある以上はそれを活用しない手はありません。学割の有無にかかわらず乗り換えを検討するべきです。

キャリアの学割で基本料金が安くなるとか通信容量が増えるというようなことを聞くと、ついキャリアに心が揺らいでしまうかもしれませんが、そのようなうたい文句に惑わされないようにしましょう。

未成年でも契約できる格安SIMにすると困ること

未成年でも契約できる格安SIMに乗り換えたときに困ることを考えてみました。通信速度や通信容量などの年齢に関わりのないことを除けば、取り立てて大きな問題はありません。しかしまったく問題がないわけでもありません。

例えばLINEのID検索ができなくなります。格安SIMでは一部の例外を除いてキャリアの年齢判定サービスが利用できず、LINEに登録するときに18歳以上であることを証明できないので、18歳以上になってもID検索を有効にできません。

これは格安SIMに乗り換える前にID検索を有効にしておけば対処でき、たとえそれを怠っても電話帳連携や招待などで友だちを追加できるので、それほど深刻な問題ではありません。しかし不便であることは確かです。

それから格安SIMでは一部の例外を除いて代替機の貸し出しがありません。端末が故障したときに代替機が手元になければ、自費で購入するか修理が終わるまでスマートフォンなしで過ごさなければなりません。

SIMフリースマホは安いものなら数千円ほどで手に入るとはいえ、それも未成年者にとっては決して安い買い物ではありません。手元のお金に余裕がないといざというときに困ることになります。

以上のことをまとめると、格安SIMに乗り換える前にLINEに登録して年齢確認を済ませておくことと、格安SIMに乗り換えてから端末が故障したときに備えてお金をためておくことが大切です。

未成年でも契約できる格安SIMが少ない理由

見ての通り未成年でも契約できる格安SIMは決して多くありません。こんなことを考えても仕方がありませんが、なぜMVNOは未成年者に対して広く門戸を開こうとしないのでしょうか。

MVNOには未成年者が申し込みをしてきた場合に保護者の同意があることを確認する義務があります。なぜなら未成年者が何らかの契約を結ぶ場合には保護者の同意を得る必要があると法律で定められているからです。

これはMVNOにとって手間が掛かる作業である上に、未成年者が保護者に無断で申し込みをしてきてトラブルになる恐れもあります。それなら始めから未成年では契約できないようにしておこうということになるわけです。

また一般的に小学生や中学生や高校生には安定した収入がありません。親に小遣いをもらったりアルバイトをしたりすればお金は手に入れられますが、社会的には安定した収入とは見なされません。

安定した収入がないということは、格安SIMの支払いが滞る可能性が高いということになります。MVNOとしてはそのような損失を被るリスクもなるべく避けたいと考え、未成年では契約できないようにしているのでしょう。

これらはMVNOだけでなくキャリアにも当てはまることですが、MVNOはキャリアほど人員や資金が豊富なわけではないので、未成年者を受け入れる余裕がないのだと思われます。

そう考えると未成年でも契約できる格安SIMがいかに貴重な存在であるかということが浮き彫りになってきます。願わくばこのような格安SIMがもっと増えてほしいものですね。

SIMフリースマホは未成年でも購入できるか

あえてSIMフリースマホと格安SIMをセットで購入するのではなく、SIMフリースマホだけを通販サイトや家電量販店などで購入するという道もあります。その方がSIMフリースマホの選択肢が多くなります。

しかしそう簡単に事は運ばないかもしれません。どこかでこんな書き込みを見かけたことがあります。とある店でSIMフリースマホを購入しようとしたときに、未成年者には販売できないとして拒否されたというのです。

店としては物が物だけに、保護者の同意を得ていない未成年者に販売してトラブルになることを恐れたのでしょう。このような方針を採る店が他にあったとしても不思議ではありません。

だからといってSIMフリースマホが未成年では購入できないと決め付けるのは早計です。そのような法律があるわけではないので、SIMフリースマホを未成年でも購入できる店はどこかしらにあります。

Amazon.co.jpや楽天市場あたりなら特に問題はありません。支払い方法も代金引換やコンビニエンスストア払いや電子マネー払いなど多岐にわたり、不自由することはないでしょう。

ただしクレジットカードなしで分割払いはできないので、一括払いをすることにあります。お小遣いに余裕がなければ1万～2万円くらいのSIMフリースマホで妥協しましょう。これくらいのものでも実用性に問題はありません。

SIMフリースマホを未成年で購入するなら、事前にスマートフォンの必要性について家族で話し合って保護者の同意を得ておくことを勧めます。もし親に内緒で購入し、返品させられることにでもなったら厄介ですからね。