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解約後にSIMを返却しないと罰金がある格安SIMまとめ

2019年5月10日

格安SIMを解約した後にSIMカードを返却しないと、SIMカード損害金やSIMカード再発行手数料などと称し、罰金が請求されることがあります。2019年5月時点でそのような罰金がある格安SIMをまとめてみました。

解約後にSIMを返却しないと罰金がある格安SIM

※表内の金額は税別

サービス名罰金
0 SIM3000円
AIRSIMモバイル3000円
DIS mobile powered by JCI3000円
DTI SIM3000円
hi-ho LTE typeD3000円
J-mobile不明
LINEモバイル3000円
NifMo不明
nuroモバイル3000円
ONLYSIM3000円
ServersMan SIM LTE3000円
TONE SIM (for iPhone)1500円
U-mobile2000円
U-mobile MAX2000円
U-mobile S2000円
イプシム3000円
スマモバ3000円
ピクセラモバイル返却しないと解約できない
ヤマダニューモバイル2000円
やまとモバイル不明
リペアSIM3000円
ロケットモバイル3000円

当サイトで紹介している51種類の格安SIMについて調べたところ、上記の22種類の格安SIMは、解約した後にSIMカードを返却しなかったとき、罰金が請求されることが確実であるか、またはその可能性があることが分かりました。

ピクセラモバイルに関しては、そもそも解約するときにSIMカードを返却しなければ、解約が成立しません。これもペナルティーといえなくはないので、表に加えておきました。

ざっと見たところマイナーな格安SIMばかりです。0 SIMとロケットモバイルが含まれているのに注目したいところです。いずれも維持費の安さから選ばれることが多い格安SIMですが、罰金という意外な落とし穴がありました。

メジャーな格安SIMでも、DTI SIM、LINEモバイル、NifMo、nuroモバイル、U-mobileには罰金があります。幸い、BIGLOBEモバイル、IIJmio、mineo、OCN モバイル ONE、楽天モバイルあたりは含まれていません。

解約した後にSIMカードを返却しなかったときの罰金は、だいたい2000円(税別)か3000円(税別)です。いくつかの格安SIMは金額がはっきりしていませんが、他の格安SIMと大きな違いはないものと思われます。

罰金がなければ返却不要か

罰金の有無はさておき、ほとんどの格安SIMは解約した後にSIMカードを返却する必要があるとされています。罰金がないからといって、SIMカードを返却しなくてもいいとは限りません。

しかし罰金がないのにSIMカードを返却する必要があると言われても、MVNOの建前にしか聞こえません。実際にSIMカードを返却しなくても何も言ってこないということは、そういうことなのでしょう。

もちろんSIMカードを返却する必要があるとされている以上、何らかのペナルティーが課せられる可能性がないとはいえないので、SIMカードを返却する必要がないと断言することはしません。そこは自己責任ということになります。

罰金の有無も考慮して比較

格安SIMを解約した後にSIMカードを返却しないと罰金があるなら、返却するにしても100円くらいの送料を支払わなければならず、返却しないにしても2000~3000円くらいの罰金を支払わなければなりません。

つまり罰金がある格安SIMと、罰金がない格安SIMでは、解約するときの費用が少なくとも100円くらい違ってくるわけです。月額数百円のものもある格安SIMにとっては決して小さくない金額です。

格安SIMを比較するときには、初期費用や基本料金にばかり目がいってしまいがちです。しかしそれだけでなく、罰金があるかどうか、そしてその罰金を回避するために送料を支払う必要があるかどうかも、考慮してみてください。