解約後にSIMを返却しないと罰金がある格安SIMまとめ

解約後にSIMを返却しなかったときの罰金

当サイトで紹介しているすべての格安SIMについて調べたところ、そのうち21種類の格安SIMは、解約した後にSIMを返却しなかったとき、罰金が請求されることが確実であるか、またはその可能性があることが分かりました。

ピクセラモバイルに関しては、そもそもSIMを返却しなければ解約が成立しません。罰金があるわけではありませんが、これもペナルティーといえなくはありません。

メジャーな格安SIMだと、DTI SIM、LINEモバイル、NifMo、nuroモバイル、U-mobileあたりは罰金がありますが、BIGLOBEモバイル、IIJmio、mineo、OCN モバイル ONE、楽天モバイルあたりは罰金がありません。

0 SIMとロケットモバイルに罰金があることにも注目したいところです。いずれも維持費の安さから選ばれることが多い格安SIMですが、罰金という意外な落とし穴がありました。

解約した後にSIMを返却しなかったときの罰金は、だいたい2160円（税込）か3240円（税込）です。いくつかの格安SIMは金額がはっきりしていませんが、他の格安SIMと大きな違いはないものと思われます。

罰金がなければSIMは返却しなくてもいいか

罰金の有無はさておき、ほとんどの格安SIMは解約した後にSIMを返却する必要があるとされています。罰金がないからといって、SIMを返却しなくてもいいとは限りません。

しかし罰金がないのにSIMを返却する必要があると言われても、MVNOの建前にしか聞こえません。実際にSIMを返却しなくても何も言ってこないということは、そういうことなのでしょう。

もちろんSIMを返却する必要があるとされている以上、何らかのペナルティーが課せられる可能性がないとはいえないので、SIMを返却する必要がないと断言することはしません。そこは自己責任ということになります。

罰金の有無も考慮して格安SIMの比較を

格安SIMを解約した後にSIMを返却しないと罰金があるなら、返却するにしても100円くらいの送料を支払わなければならず、返却しないにしても2000～3000円くらいの罰金を支払わなければなりません。

つまり罰金がある格安SIMと、罰金がない格安SIMでは、解約するときの費用が少なくとも100円くらい違ってくるわけです。月額数百円のものもある格安SIMにとっては決して小さくない金額です。

格安SIMを比較するときには、初期費用や基本料金にばかり目がいってしまいがちです。しかしそれだけでなく、罰金があるかどうか、そしてその罰金を回避するために送料を支払う必要があるかどうかも、考慮してみてください。